マイホームを買うために住宅ローン契約を検討している方であれば、借入限度額はどれくらいなのか、気になるのではないでしょうか?
借入限度額を引き上げることができれば、理想の家を買える可能性も高まりますが、同時に注意すべきポイントもあります。
この記事では借入限度額を決める基準や、上限額を上げる方法、住宅ローンを組む際の注意点をご紹介いたします。
住宅ローンの借入限度額を決める基準
借入限度額の基準の1つが「年収」です。
どのような会社に何年勤務しており、いくらの年収を得ているのかで、返済能力の高さが推定され、それにより「返済負担率」が決まります。
返済負担率とは「年収に占める年間返済額の割合」のことです。
借入希望額が返済負担率を超えると、返済が出来ない可能性があるため借り入れ金額を減額されたり審査から落とされたりします。
また返済負担率は住宅ローンを契約する時点での「年齢」にも左右されます。
住宅ローンは「定年までに完済する」のが基本なので、同じ金額を借りたとしても、契約時の年齢が高い方が年ごとの返済額が多く、返済負担率が高くなってしまいます。
返済負担率は年収や年齢だけでなく、金融機関によっても異なりますが、一般的には20~40%以内になることが多いです。
25%程度が安心といわれているため、年収1,000万円の方であれば、年間の返済額は250万円という計算になります。
住宅ローンの借入上限を引き上げる方法
収入合算は、借入上限を引き上げるために有効な方法のひとつです。
配偶者がいる場合、2人の収入を合算して借入上限が計算されるため、より多く借り入れられるでしょう。
また最近では50年ローンもあるため、より早い年齢から借入を始め、借入期間を延ばせば、返済負担率が下がり、上限額を引き上げられます。
ただしカードローンやキャッシングなど、住宅ローン以外にも借入がある場合は、注意が必要です。
これらがあると住宅ローンの借入上限額も下がってしまうため、事前に解約、もしくは完済しておくと良いでしょう。
住宅ローンを借りるうえでの注意点
住宅ローンを借りて家を建てる際には、これからご紹介するポイントに注意しましょう。
まず家や土地などの不動産を所有すると、固定資産税が発生します。
税額は土地の評価額によって決まるため、高価な土地を購入すると、より固定資産税が増えてしまいます。
また住宅は築年数が経過するごとに設備や建物自体が劣化するため、定期的にメンテナンスが必要です。
そのため返済に加えて、それらの維持費も賄わなければなりません。
このように住宅を所有する際には、将来発生し得る出費に備えて、資金を準備しておく必要があります。
家を建てる場合には、まず具体的な資金計画を立ててから、住宅ローンを組むようにしましょう。
まとめ
今回は住宅ローンの借入限度額を決める基準や、借入上限を上げる方法、借りるうえでの注意点をご紹介いたしました。
借入限度額は年収・年齢などによって変動し、収入合算や借入期間の延長などで上限を引き上げることができます。
住宅には固定資産税や維持費もかかるため、それらも考慮して資金計画を立てる必要がある点を把握しておきましょう。
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