不動産売却をするとき、付帯設備表を用意することで引き渡しをスムーズに進めることができます。
付帯設備表には、具体的にどのような記載事項があるのでしょうか。
今回は、不動産売却をご検討中の方に向けて、付帯設備表とはなにか、記載事項と記入するときの注意点についてご紹介します。
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不動産売却で用意する付帯設備表とは？なぜ必要？
付帯設備表とは、売却する不動産にどんな設備があるのか、設備の有無を記載する書類です。
さらに、それぞれの設備の故障・不具合の状態についても記載します。
中古の住宅を売却する場合、「エアコンがついているのか」「故障していないか」「機種は古くないのか」を気にされる買主の方も多いです。
付帯設備表によって、売主・買主の認識を合わせておくことで、引き渡し後のトラブルを防ぐことができます。
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不動産売却で必要となる付帯設備表の記載事項は？
付帯設備表には決まったフォーマットがあるわけではありませんが、記載事項はある程度決められています。
住宅には多くの設備がありますが、主要設備とその他の設備に分類して記載されます。
主要設備とは、給湯関係、水回り関係、そして空調関係です。
そして、その他の設備とは、照明関係、収納関係、建具関係、テレビ視聴の設備が分類されます。
また、カーテンレールや車庫、物置、庭木、門扉などもその他の設備に含まれ、メーカーによる保守が必要な設備は特定保守製品に分類されます。
付帯設備表では物件と一緒に引き渡す設備をすべて書きだし、設備の名称、設備の有無、故障・不具合の有無、具体的な故障の状態などの記載が必要です。
付帯設備表のフォーマットは仲介を担当する不動産会社が作成し、売主が記入するのが一般的です。
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不動産売却で付帯設備表を記入するときの注意点とは？
不動産売却で付帯設備表を作成するときの注意点は、詳細に、そして正確に記入することです。
トラブルを防ぐことが目的なので、なるべく細かく記入すると買主・売主の認識がズレる心配もありません。
経年劣化の場合、長く住んでいると気が付かないこともあるため、不動産会社などの第三者にチェックしてもらうのもおすすめです。
設備が問題なく作動するのか一つ一つ確認し、もし不具合が見つかったら修理するか、買主に隠さずに伝えましょう。
また、長年使用し古くなった設備を撤去するか悩む場合は、買主に相談をしてみましょう。
買主の合意を得られれば、あとからトラブルが起こらずにすみます。
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まとめ
今回は、不動産売却をご検討中の方に向けて、付帯設備表とはなにか、記載事項と記入するときの注意点についてご紹介しました。
不動産売却における付帯設備表は、設備の状態を正確に伝えるための大切な書類です。
買主とのトラブルを回避するためには、しっかり確認しながら抜け漏れのないように作成しましょう。
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